日本一と称された「生路の三白」

3. 東浦を支えた綿織物

かつて東浦の一時代を支えたと言っても過言ではないのが織物業です。その繁栄を物語るように、生路には都市銀行である「東海銀行」が、昭和25年（1950年）8月7日から昭和44年（1969年）9月8日まで営業していました。
現在の喫茶店「ショパン」の隣にはかつて織物会館があり、そのさらに隣の木造モルタル仕上げの建物には、当時23名の行員が働いていたといいます。
しかし現在では、東浦町で織物業を生業としている家は、生路に1軒を残すのみとなっていましたが、その1軒も令和3年（2021年）4月に廃業しました。
かつて織物工場が建ち並んでいた跡地の多くは住宅に変わり、一部はスーパーやパチンコ店（すでに廃業）、ゴルフ練習場、病院などへと姿を変えました。特徴的だった「のこぎり屋根」の建物も、今ではほとんど見られなくなっています。

(1) 副業からスタートした綿織物

明治37年（1904）頃から、豊田佐吉が発明した動力織機が導入され、本格的な織物工場ができ始めた。
外国製の織機は1台数百円もしたが、佐吉の動力織機は1台93円であった。
明治時代には、東浦の5地区にそれぞれ1軒または2軒の工場があった程度だったが、大正時代に入ると、生路地区に織物工場が多く建てられ、織物業の中心地となった。あわせて紡績工場も多数設立された。

(2) 昭和時代の繊維産業の盛衰

戦前の昭和12年（1937）をピークとして、知多地方、そして東浦町は全国屈指の繊維産地として黄金時代を築いた。しかし、戦争による被害は甚大であり、復興には大変な労苦を伴った。それでも戦後には、他の産業や地域に先駆けていち早く息を吹き返し、10年を待たずして戦前を上回る繁栄を遂げた。
だが、昭和30年（1955）頃からは、合成繊維の登場や人手不足の深刻化、発展途上国の繊維自給率向上といった構造的な変化に加え、好不況の波やオイルショックといった厳しい社会情勢の中で、並々ならぬ苦労を重ねながら今日に至った。

(3) 戦後の復興

戦後、繊維産業は軍需産業ではなく、戦勝国への賠償を可能にする産業として、経済再建の先駆けとなる役割を担った。供出台数の1/10の復元が許可され、町内業者の約半数が再出発を果たした。
昭和24年（1949）には、東浦町で最初の紡績会社2社が創設され、町内各地でも続々と創業が始まった。
「ガチャ万」を生んだ混乱期を経て、1ドル360円の公定為替レートが設定されたことで経済社会は大きく変動。昭和25年（1950）春には製品価格が暴落し、繊維業界は恐慌状態に陥った。

(4) 繁栄と衰退

昭和30年（1955）当時、知多地方の繊維工場は半島の東岸部、特に半田と東浦に多く分布していた。
東浦は統計上、大府と同一地域として集計されているが、その約9割は東浦に属している。
東浦町の中でも、生路地区は工場数・設備数・平均設備台数において他市町比べてずば抜けた存在であった。
昭和30年代後半に入り、日本経済は高度経済成長の波に乗り、各分野で活発な活動が展開されたが、繊維業界は構造的不況にあえいでいた。繊維業は典型的な中小企業産業であり、所得向上に見合うだけの生産性の向上を実現できなかった。
さらに、昭和34年9月26日の伊勢湾台風による被害は甚大であり、織機の多くが約3週間にわたって潮水に浸かったままとなった。年末までに9割が暫定復旧されたが、被害の大きさは深刻であった。

（大府を含む数字）

昭和40年代に入ると、織機の老朽化や生産性の低下、労働力不足の深刻化、コスト上昇などの構造的問題が顕在化した。
昭和42年（1967）には「特定繊維工業構造改善臨時措置法」が制定され、それを契機に構造改善事業に着手した。設備の近代化、品種の転換、市場開拓などの施策を展開し、7年にわたって巻き返しが図られた。
昭和48年（1973）には、朝鮮戦争特需に次ぐ好況期が到来し、工場数は一気に41工場増加した。
しかし、オイルショックの影響で昭和49年以降一転して長期不況に突入し、コスト高によって国際競争力は著しく低下した。これにより繊維業界は構造不況に直面し、整理倒産も相次いだ。
その後、昭和52年から4年間にわたり、過剰設備の30%を対象とした共同廃棄事業が実施された。さらに昭和60年からも、3年間にわたって同様の設備廃棄が行われた。

工場の規模

織機台数　30台未満	20%～30%
織機台数　30～100台	40%～60%

つまり7割～8割は零細規模

(5) 5,700人を数えた従業員

機屋全盛時の生路
（昭和27年頃）

戦前の労働力は、地元出身者が50％を超え、不足分は三河の山間部や渥美郡から、さらに足りない場合は近隣県からの雇用に頼っていた。
昭和20年代から30年代初めにかけては、工場数・織機台数の急増に伴い、従業員数も急増した。ピークは昭和32年（1957）で、5,700人以上の雇用を記録している。
しかし、平成8年（1996）にはその数は196人にまで減少した。
職種の特性上、従業員の7〜8割は女性であった。
出身地は年を追って遠隔地へと広がり、昭和26年（1951）には鹿児島・宮崎からの求人が始まり、昭和30年代には九州全域にまで拡大した。
昭和39年（1964）の東浦町における新規就職者805人のうち、宮崎・鹿児島・大分の3県出身者が508人（約72％）を占めた。女子にいたってはその割合は90％を超えていた。
しかし、昭和35年（1960）をピークに求人環境は厳しくなり、中学卒業者の数も徐々に減少した。昭和40年代に入ると、まさに「金の卵」と称されるようになった。

従業員の推移

(6) 求人難と定着対策

遠方から来た若年層の従業員に対応するため、昭和38年（1963）には「東浦繊維勤労青年学級」が開講された。
翌年には「東浦繊維高等学院」となり、さらに昭和41年（1966）には「東浦高等学院」へと校名変更された。
戦後の近代的な雇用形態とはいえ、従業員の多くは中学卒業直後の十代であり、雇用者が親に代わって社会教育や後期中等教育を施す必要があった。
そのため、国語・社会・音楽のほか、作法・料理・洋裁・和裁など多様なカリキュラムが設けられた。将来的な帰郷も視野に入れ、農業実習も組み込まれていた。
しかし、昭和40年代後半からの繊維不況と同じくして、生徒数も減少し、平成4年度（1992年度）をもって閉校となった。

生徒数

(7) 今も残る大生紡績（たいせいぼうせき）工場跡

前述のように昭和30年～50年代には170軒ほどの工場が稼働していた。当時の生路には、大生紡績、前田紡績、長坂紡績、丸彦紡績、門田紡績、斉藤紡績などがあった。
大生紡績は、平成4年（1982）稼働停止したが、今も当時の事務所・工場や寮などが転用されずそのままの規模で残されている。もちろん古びた建物は今にも倒れそうな建屋もある。しかし、聞けば年に数回の撮影依頼や見学の依頼があるなど、産業遺産として脚光を浴びている。